リフォームのために借りられるローンがある？

リフォームのために借りられるローンがある？

「家族が増えたから家の間取りを変えたい」「家を建ててから３０年近く経ったから直さなくてはいけないところがたくさんある」というようにリフォームをしたいと考える方も多いのではないでしょうか。

しかし、いざリフォームしようと思って業者に見積もりを出してもらうと、思った以上に高額で驚いてしまうということもあるでしょう。

そして、リフォームにそこまでのお金を支払えないと諦めてしまっている方も多いのではないでしょうか。

そんな方にオススメしたいのが、「リフォームローン」です。

リフォームローンには、公的融資と民間融資の２種類があります。

どちらがいいの？と疑問に思う方もいるかもしれませんが、この２つにはそれぞれメリットとデメリットが存在します。

そのため、メリット・デメリットを理解し、自分に合ったリフォームローンを選ぶことをオススメします。

まずは、公的融資のリフォームローンについて紹介していきます。

公的融資のリフォームローンのメリットとしては、借入期間が長いということや金利上昇局面においての影響が少ないということです。

逆にデメリットは、手続きをしていくときの条件がとても細かく、審査が厳しいので、審査を通過しにくいと感じることがあるということです。

また、もう一つのデメリットとしては、必要となるリフォームの資金のうちの８割しか借り入れができないので、ローンで補えない分は自己負担しなくてはいけないということが挙げられます。

次に、民間融資のリフォームローンについてです。

民間融資のデメリットは、公的融資よりも金利が高いということです。

しかし、公的融資のように面倒な手続きはなく、手続きが簡単であるというメリットがあります。

そして、審査の条件も公的融資ように細かく設定されていないのもメリットの１つです。

また、民間融資の場合、リフォームローンのプランはとても多く、自分に合ったものを選びやすいというのもいいところです。

このように、メリット・デメリットが存在するので、それぞれの条件をよく理解して、どちらが自分に合っているのかを考えてから利用するといいでしょう。

最後に、リフォームローンを利用して住宅借入金特別控除というのを受けられることもあるのでしっかりとチェックしておきましょう。

住宅借入金特別控除には、バリアフリーの改修工事、省エネ改修工事などのいくつかの用件があります。

住宅借入金特別控除に当てはまる用件や条件を満たしているようなリフォームを行った場合に、控除を受けることができるのです。

そのため、リフォームを考えているときは、リフォームを始める前に住宅借入金特別控除の対象となる工事であるかどうかをリフォーム業者に確認しておくといいでしょう。

そして、確認した上でリフォームローンを利用して、確定申告の時に控除申請を行いましょう。

さまざまな部分でリフォームを行いたいと思うと思いますが、リフォームの中には税金面で優遇されるようなものもあるので調べてみるといいと思います。

例を挙げると、耐震工事・省エネ工事・バリアフリー工事などです。

どのような場合に税金面の優遇があるのか、住宅借入金特別控除が受けられるかなど、しっかりと調べてからリフォームを始めると、支払った分のいくらかが自分のもとに返ってきます。

せっかくリフォームするのですから、自分の家もしっかりと修繕・改修してもらい、損のないように行うといいと思います。

また、リフォームローンを組む場合は、高額な借り入れが必要となることが多いので、返済計画をきちんと立てて、債務遅滞などのリスクを負わないように十分注意しましょう。